三井住友トラスト・アセットマネジメントが運用を行う、低コストのテーマ型インデックスシリーズSMT MIRAIndexの第3弾。個人的に好きなテーマであるEC系を含むeビジネスです。キャッシュレス決済、ECサイトなど、現金で実店舗に足を運ばなくても買い物ができる環境が整いつつあります。Web会議も一気に進みました。アフターコロナの世界でも、ネットショッピングの便利さに慣れてしまった人は、そのままオンライン上での買い物を続けるでしょう。
今回は、SMT MIRAIndex eビジネスについてご紹介いたします。
SMT MIRAIndex eビジネスとは
SMT MIRAIndex eビジネスは三井住友トラスト・アセットマネジメントが運用を行うアクティブファンドです。
投資コンセプトは下記の通りです。
- 世界のeビジネス関連企業の中から総資産に占める売上総利益の割合(売上総利益÷総資産)の原則上位50銘柄に投資を行うFactSet Global e-Business Indexへの連動を目指す
個人的に伸びる市場だと考えているので、eビジネスに関するファンド・個別銘柄は何度もご紹介しています。
Web会議の需要が一気に高まった2020年には、ZoomやChatwork、ブイキューブなどが急伸しました。
出会いの場も少なくなり、マッチングアプリも好況なようです。
EC市場でみると2016年に2.4兆ドルだった市場規模は10年後の2026年の9.7兆ドルと約3倍に拡大されることが予想されます。
日本に目を向けると総合マーケティングビジネスの富士経済が発表した通販・EC(e-コマース)の国内市場調査「通販・e-コマースビジネスの実態と今後 2021」より、2021年の通販・EC市場の規模は前年比10.1%増の15兆1127億円、2022年は16兆4988億円(2021年比で9.1%増)にまで拡大するとしています。
2020年は新型コロナウイルス感染症の感染拡大による外出自粛などから巣ごもり消費が常態化しました。実店舗への来店を控え来店客が減少の一途をたどる一方で、これまでECサイトを持っていなかった企業が新たにECサイトを立ち上げる例が増えてきています。
ECサイト立ち上げに伴い、サイト構築支援サービス・決済・広告・物流といった周辺ビジネスの活況が予想されます。
基本情報
設定日 | 2019年7月30日 |
償還日 | 無期限 |
購入時手数料 | 最大3.3%(税込) ※証券会社によって異なる。ネット証券は無料 |
信託財産留保額 | なし |
管理費用 (含む信託報酬) | 年率0.77%(税込) |
分配金 | 年1回(2月) |
基本情報は上記の通りとなります。テーマ型インデックスファンドということもあり、管理費用は0.77%(税込)と1%を切る安めの設定。
SMT MIRAIndexの他の4種のファンドも同一の価格設定となっております。
構成銘柄
構成銘柄上位10位については下記の通りです。(2021年6月末時点)
銘柄名 | 国・地域 | 比率 |
---|---|---|
ETSY INC | 米国 | 5.49% |
ZALANDO SE | ドイツ | 5.28% |
EBAY | 米国 | 5.13% |
COUPANG INC | 韓国 | 5.11% |
MATCH GROUP INC | 米国 | 5.06% |
AMAZON.COM | 日本 | 4.77% |
WAYFAIR INC- CLASS A | 米国 | 4.54% |
サイバーエージェント | 日本 | 4.18% |
WILLIAMS-SONOMA INC | 米国 | 4.17% |
KUAISHOU TECHNOLOGY | 中国 | 4.05% |
組み入れ銘柄数は49。エッツィ、イーベイ、Amazon、クーパンなどは納得のラインナップ。アメリカ版マッチングアプリのマッチグループも上位に。
上位10位圏外だとスクウェアやマスターカードなどの決済系の銘柄も組み入れられているようです。
パフォーマンス
基準価額推移
設定来、基準価額は2021年7月30日時点で、17,386円。
コロナショック時に例外なく暴落していますが、その後の巣篭もり需要により各銘柄の株価が急上昇。直近は調整中ですが、綺麗な右肩上がり。
過去のパフォーマンス
2021年7月末時点の情報です。
期間 | 騰落率(分配金込み) |
---|---|
6ヶ月前から | +2.24% |
1年前から | +39.36% |
設定来 | +73.86% |
設定来からみると、+73.86%です。
巣篭もり需要の恩恵を受けて、2020年は大幅な上昇を見せました。2021年7月時点ではオリンピック開催・東京に緊急事態宣言が最発令されましたが、人がもどりつつあること、海運・空運の遅れで希望日時にモノが届かないといった逆風もあり直近は厳しい状況となっています。
まとめ
収束する気配が見えない新型コロナウイルス。Web会議、ECサイトをはじめとしたオンラインビジネスが一気に普及しました。これまでオンラインショッピングなど利用してこなかった層が利用してみると意外に便利だということに気づき、アウターコロナの世界でも一定数需要は残るどころか新たなアイデアでさらに便利なサービスが生まれてくるかもしれません。
個人的には、物流とECサイト支援関連銘柄は直近5年程度は成長が続くと考えているので、個別銘柄の物色を続けたいと思います。
※あくまでも投資は自己責任でお願いいたします。