iFreeActive エドテック【好成績投信の中身を拝見】

iFreeActiveシリーズのご紹介第三弾です。

edTech(エドテック)と言う言葉をご存知でしょうか。教育(Education)× テクノロジー(Technology)を組み合わせた造語で、教育分野のオンライン化・電子化をすすめるビジネス、サービスのことを言います。オンライン授業・eラーニング等は少し前からありましたが、コロナ禍で一気に注目が集まりました。

今回は、iFreeActive エドテックについてご紹介いたします。

iFreeActive エドテックとは

iFreeActive エドテック大和アセットマネジメントが運用を行うアクティブファンドです。

投資コンセプトは下記の通りです。

  • 日本を含む世界の「教育」関連株式に投資

エドテック(EdTech)は、教育(Education)× テクノロジー(Technology)を組み合わせた造語で、教育領域にイノベーションを起こすビジネス、サービス、スタートアップ企業などの総称です。

「100年前の教師が現代にやってきたとしても何ら問題なく授業を行えるだろう」と揶揄されるように、教育現場は良くも悪くも変化のないいわば“聖域”としてしばしば取り上げられてきました。

例えば、小学生が沢山の教科書をランドセルに背負って毎日登下校するよりも、タブレットに全て入れてしまえばいいのに、それを許さないのは印刷業界が文句を言ったり、紙に異常に拘るお上の存在があるからです。各小学校のHPをご覧になられたことがある方は唖然とするでしょうが、スマホ化もされていない、2000年代初期のようなHPが多いのも特徴です。

しかしながら、あらゆる分野でテクノロジーが活用されることで私たちの生活が変わり、その恩恵を享受するようになった今、教育分野もまたテクノロジーを取り入れようとしています。

iFreeActiveシリーズとは

iFreeActiveは新しいコンセプトのテーマファンドシリーズで経済への影響力が大きく、より成長性が期待される有望なテーマを選定し、投資機会をご提供するテーマ型ファンドで、低コストなテーマ型のアクティブファンド

1つのファンドに組み入れるのは10~20銘柄程度の厳選投資です。

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基本情報

設定日2018年1月31日
償還日2028年1月28日
購入時手数料最大1.1%(税込) 
※証券会社によって異なる。ネット証券は無料
信託財産留保額なし
管理費用
(含む信託報酬)
年率1.221%(税込)
分配金年1回(1月)

基本情報は上記の通りとなります。アクティブファンドですが、管理費用は1.221%と安めで、信託財産留保額はなし。購入時手数料も最大1.1%と非常に安価です(ネット無料なら無料)

コロナ禍により、オンライン教育が注目され始めたのが2020年。それよりも2年も早い2018年に設定されたファンドです。iFreeActive EVもそうですが、商品を企画する担当者の先を見据える能力の高さに頭が下がります。

構成銘柄

月次レポート・目論見書を拝見

公式サイト・証券会社の銘柄紹介で閲覧することの出来る、月次レポート・目論見書・運用報告書を元に、どのような運用方針でどんな銘柄に投資しているかを確認します。

月次レポートは、前月末の情報であり、リアルタイムな情報ではありませんが、長期投資と言う目線で考えればクリティカルな問題にはならないと考えます。

構成銘柄上位10位については下記の通りです。(2021年6月末時点)

銘柄名国・地域比率
チェグ米国8.9%
チャイナ・ユーファ・エデュケーション中国7.2%
チャイナ・エデュケーション・グループ中国6.2%
チャイナ・コーペイ・エデュケーション中国5.9%
ドチェボカナダ5.8%
ラーニング・テクノロジーズイギリス5.7%
チャイナ・ニュー・ハイアー・エデュケーション中国5.5%
ピアソンイギリス5.1%
トゥーユー米国5.1%
チャイナ・イースト・エデュケーション中国5.1%

組み入れ銘柄数は20。中国の銘柄が多いですが、中国では、早期から学習塾を中心に、動画やAI(人工知能)技術などを活用したオンライン教育が広まっているためです。今後も中国を中心としたエドテック市場の拡大が見込まれます。

残念ながら日本の銘柄は選定対象外。私のポートフォリオの中で絶好調のテクノホライゾンあたりは教育分野でも期待が持てそうです。

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パフォーマンス

基準価額推移

設定来、基準価額は2021年7月16日時点で、11,270円。

あまり方向感には乏しく、ボックス相場と言うところでしょうか。

過去のパフォーマンス

2021年3月末時点の情報です。

期間騰落率(分配金込み)
6ヶ月前から-20.96%
1年前から-24.71%
3年前から-3.35%
設定来+12.70%

設定来からみると、+12.70%です。

右肩上がりと言うわけではなく、特に直近1年間はマイナスとなっております。今後に期待しましょう。

まとめ

公的教育は国力を高める上で根幹となる部分です。絶対になくなることは無く、さらにオンライン化・電子化で発展が見込める分野です。

また、学生年代の教育だけでなく、多様な働き方が提唱される中で社会人の「学びなおし」にも注目が集まっており、資格・特殊スキルの修得といったニーズも高まるものと思われます。

※あくまでも投資は自己責任でお願いいたします。

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