絶好調!米国ETF QQQ 【NASDAQ100指数連動】

Google,Amazon,Facebok,Apple,Microsoft…所謂GAFA+Mと呼ばれる企業群。近年の米国の株高を引っ張るエース格の企業です。個別株で痛い目にあっているため、もう指数に連動するETFにしようと考え始めたときに知ったQQQというETF。このQQQはGAFA+Mを中心としたIT銘柄にまとめて投資できる優れた商品です。私の持ち株の中の数少ない成功株QQQについてご紹介いたします。

QQQ とは

新興市場であるNASDAQから金融関連株を除いた、NASDAQ100指数への連動を目指します。NASDAQにはIT銘柄を中心とした銘柄が多く上場しており、成長が期待される銘柄が多いです。

基本情報

配当月3,6,9,12月
配当利回り0.55%
経費率0.20%

基本情報は上記の通りとなります。いちおう3ヶ月に一回配当がありますが、利回りはあまりありません。あくまでも株価の上昇を狙うETFとなります。

構成銘柄

構成銘柄については下記の通りとなっております。

また、組み入れ上位10銘柄の比率は下記となっております。(2020年10月時点)

ティッカー銘柄名組み入れ比率(%)
AAPLアップル13.13
MSFTマイクロソフト10.73
AMZNアマゾン・ドット・コム10.63
FBフェイスブック4.16
GOOGLアルファベット3.49
TSLAテスラ3.39
GOOGアルファベット3.39
NVDAエヌビディア2.81
ADBEアドビ2.01
PYPLペイパル・ホールディングス1.98

世界を代表する企業のオールスターチームです(笑)。テスラ以外すべてIT企業(テスラも電気自動車なので広義で見ればIT企業ですが…)、ペイパルは金融株ではないのか…

構成銘柄は上記を中心に103銘柄となっております。

上位の過去5年のGAFAMのチャートは下記の通りです。

青:Google
赤:Amazon
水色:Facebook
黄色:Apple
紫:Microsoft

えぐい伸びかたです。上記5社で、東証1部の時価総額を上回るという恐ろしいパフォーマンスを発揮しております。

メリット

これひとつで世界を席巻するIT企業に投資できる

このETF1株に投資するだけで、世界を席巻するGAFA(Google,Amazon,Facebok,Apple)を中心としたIT企業に投資できます。特にAmazonの場合は1株で$3,200(日本円で38万円 2020/10/末時点 $1 = ¥105.50換算)前後でGAFAの株を買いそろえるだけでもかなりの高額になってしまうところ、これ一つでカバーできてしまいます。

市場平均を上回るリターン

ここ5~10年の値動きを見ると、S&P500指数を大きく上回っており、大きなリターンが期待できます。GAFAをはじめとするIT企業は今後も成長が見込めるため、さらに大きなリターンが獲得できる可能性があります。

青のチャートがQQQ,赤のチャートがS&P500への連動を目指すVOOです。コロナ後をはるかに上回るパフォーマンスを見せています。

デメリット

値動きが激しい

S&P500指数と比べて、組み入れ銘柄数が少ないため個別銘柄の影響を受けやすく、値動きは激しくなる傾向があります。
過去、リーマンショック時にS&P500を越える下落率を記録しています。ただ、コロナショックではXOM,MOといった高配当銘柄が軒並み大暴落から株価を戻すことができていない中、IT銘柄は総じてコロナショック前よりも高値をつけていることもあり、時流は変わってきていることも考慮しておく必要が有ります。

配当利回りは低い

配当利回りは0.55%前後。高配当株の多い米国株からみると、見劣りしてしまいます。あくまでも値上がり益狙いということでご理解いただければと思います。高配当を狙いたい方は、個別高配当株か、SPYD、VYMなどの高配当ETFを狙いましょう。

投資すべき?

私は8株ほど所有しておりますが、約$400ほど含み益があります。ちょうどコロナショックの直後に少しずつ買い増しを行いはじめ、損切りした米国株もすぐに買い替えました。
あがる見込みのない銘柄を所有し続けるより、あがる可能性がある銘柄に買い換えたほうが賢明ではないでしょうか。

まとめ

QQQは高値圏が続いています。買い時が非常に難しいですが、25日移動平均線付近で1株ずつ指値で買うか、調整に入ったときにまとめて買うという方法がよさそうです。

※米国株、米国ETFは1株から購入可能です!!

アメリカ大統領選挙で民主党のバイデン候補が勝利した場合は、GAFA解体・規制強化という話もありますが、これまでアメリカ経済を引っ張ってきた企業群に対してそうそう雑な扱いをするとも思えません。
※個人的には規制強化や解体などの強権を発動したら、訴訟大国であるアメリカでおおもめになるか、それこそケイマン諸島などの国外に拠点を移すとかいいかねません。

これからもイノベーションを興し続けていくと思われるハイテク企業に期待しましょう!!

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